生成AIのダークサイドに対峙する：経営幹部、CISO、セキュリティチームへの提言
2025年9月25日、Adam Khan
悪意のある生成AIツール（Evil-GPT、WolfGPT、DarkBard、PoisonGPTなど）の出現により脅威環境が変化する中、組織はAIを活用した脅威に対処するため多角的なアプローチを採用する必要があります。セキュリティリーダーが検討すべき戦略的提言は以下の通りです：
1. 脅威インテリジェンスと監視
最新の悪意あるAIツールや戦術に関する情報を常に把握することが極めて重要です。KelaやFlashpointが提供するような、AIに関するダークウェブ上の情報を追跡する脅威インテリジェンスフィードやサービスに購読登録するべきです。2024年にこれらのツールに関する議論が219%増加したことを踏まえ、このアンダーグラウンド動向の可視化は不可欠です。セキュリティチームは脅威インテリジェンスプラットフォームで、これらのツールに関連するキーワード（例：「GPT」の変種、「脱獄プロンプト」）を監視すべきです。さらに、組織名や業界名に関するダークウェブ監視を実施しましょう。犯罪者が自社や業界を標的にAIをカスタマイズしている場合、早期に把握する必要があります。
2. メールおよびコンテンツセキュリティの強化
悪意あるAIの主要な用途がフィッシングであるため、メールセキュリティ基盤の強化が不可欠です。AIと機械学習を活用した高度なフィルタリングシステムへアップグレードし、従来のルールベースシステムでは検知できないAI生成メッセージに対応しましょう。現在、言語パターン分析によりAI生成テキストを特定すると謳うソリューションも登場しています。完全ではありませんが、重要な防御レイヤを追加します。安全なメールゲートウェイに対し、送信者の過去の基準と一致しない不自然に巧妙な内容や文脈を持つメールをフラグ付けするよう推奨（またはスクリプト化）してください。既知のAI生成フィッシングメールで既存のスパムフィルターを訓練することも検知精度向上に有効です。最後に、AI支援型フィッシング対策ツールの導入を検討しましょう。AIフィッシングは新規URLや微妙ななりすましを伴うことが多く、自動ツールは多忙な従業員よりも迅速に検知できます。
3. 強固な従業員トレーニング — 形式より内容を重視
AI詐欺の新たな現実を反映したセキュリティ意識向上トレーニングを更新してください。従業員には文法的に完璧で、文脈的に関連性のあるフィッシングメールの例を示し、時代遅れの判断基準に依存しないよう指導するようにします。二次的な手段で、要求の正当性を確認する大切さを強調してください。例えば「役員」から資金移動の緊急依頼メールが届いた場合、電話で確認するよう指導するようにします。AIが検出できない不自然な表現や矛盾点（奇妙な日付形式や無関係な詳細など）といった自動化の微妙な兆候に警戒するよう教えます。役員向けリスク研修ではディープフェイク音声や動画を用いたシナリオを組み込み、潜在的な脅威への備えを促します。例えば、ディープフェイクの「CEO」が指示を伝えたボイスメールを残す訓練を実施し、手順が遵守されるかテストする。目的は、プロフェッショナルに聞こえるという理由だけで通信を信頼する組織の傾向を予防することである。
4. モデルとAPIのセキュリティ
組織がAIを業務に統合する際、モデルの悪用やポイズニングを防ぐ統制策の実施が不可欠です。AIモデル（チャットボット、アシスタントなど）を使用している場合は、プロンプトインジェクションやデータ漏洩の試みを示す不審な構造のリクエストなど、悪用を検知するための厳格なアクセス制御と監視を確立してください。使用するサードパーティ製AIモデルやデータセットのソースと完全性を検証するようにします。例えば、モデルにはチェックサムや署名を使用し、公式リポジトリからのモデルを優先します。モデルが改ざんされていないことを確認するため、モデルプロバンス（AICertイニシアチブやその他のAIサプライチェーンセキュリティフレームワークなど）のための新興ツールの採用を検討します。内部的には、異常な活動を捕捉するためにAI APIに対してレート制限と異常検知を実装する。アカウントが突然、データを生成する数千のクエリを実行し始めた場合（攻撃者がAIを悪用している可能性を示す）、これを検知する必要があります。本質的に、AIサービスを重要なデータベースやサーバーと同等のセキュリティ意識で扱うべきです。攻撃者はそれらを悪用または汚染する目的で標的にする可能性があるためです。
5. マルウェアとボットに対する技術的対策
AI生成のマルウェアに対処するため、エンドポイントとネットワーク防御を強化してください。エンドポイント検知・対応（EDR）ソリューションを活用し、ユーザーデータへの不審なアクセスを試みるプロセス（例：ユーザーデータへのアクセスとzip化）を検知しましょう。EDRはコード署名が新規でも行動パターンを捕捉可能です。新たなAI生成マルウェア株が発見された際は、脅威インテリジェンスを活用し侵害指標（IoC）を迅速に更新してください。ネットワーク側では、異常検知技術を用いてAI生成攻撃を示すパターンを特定します。多くのAI生成攻撃は、依然として機械的なパターンを大規模に示す可能性があります。例えば、それぞれがわずかに異なるフィッシングメールの急増や、マルウェアがデータを流出させる際の異常なアウトバウンド接続パターンなどです。また、ネットワークのベースライン動作を学習し、逸脱を警告するAI搭載セキュリティツールの導入も検討してください。もちろん、パッチ適用と基本的なサイバーハイジーンの管理も継続します。AI支援型攻撃者は、依然としてパッチ未適用のシステムや脆弱な認証情報を「ローハンギングフルーツ（低い所に生る果実のように、手っ取り早く得られる成果の例（格好の餌食））」として狙い続けるでしょう。
6. インシデント対応の準備態勢
AI要素を考慮したインシデント対応計画を更新してください。ディープフェイクや偽情報インシデントへの対応手順書を作成し、CEOのフェイク動画などフェイクコンテンツの真偽を評価する担当者と、ステークホルダーへの迅速な情報伝達方法をチームが確実に理解できるようにします。フィッシングインシデントでは、AIフィッシングメールで1人の従業員が侵害された場合、AIがコンテンツを変異させるため、次のフィッシング攻撃は異なる形態となる可能性に備えます。インシデントレスポンスチームが、AIテキスト検出ツールやAI専門家との連携など、不審なコンテンツを分析するリソースにアクセスできることを確保します。情報共有が鍵となります。悪意のあるAIツールを伴う攻撃を受けた場合、匿名化されたインテリジェンスを業界のISACやCERTと共有し、集団防御を強化することを検討します。新たな戦術（例：「このフィッシングキャンペーンは特定の文体マーカーを持つWormGPTによって作成されたようだ」）についてコミュニティが早く知れば知るほど、集団防御の調整も早くすることができます。
7. ポリシーとベンダー管理
ガバナンスの観点から、組織内でのAI利用に関する明確なポリシーを策定してください。従業員が承認されていないAIツールを使用する「シャドーAI」に関連するリスクに対処します。シャドーAIは、最近のデータ漏洩事例や、正規のAIアプリを装った悪意のあるツールの存在が示すように、リスクをもたらす可能性があります。承認されたAIツールを明確に伝達し、特に機密データに関する非承認AIの使用を禁止してください。ベンダーや第三者に対し、AIセキュリティプラクティス（慣行）の遵守を要求し、AIツールが誤った利用から保護されることを確保してください。例えば、顧客サポートでベンダーのAIチャットボットを利用する場合、悪用防止策やモデルの改ざん検証プロセスを問いただす必要があります。虚偽情報脅威もBCP(事業継続計画)や危機管理計画に組み込むべきです。広報部門の関与が必要となる場合もありますが、技術的帰属判定や削除対応（プラットフォームとの連携によるディープフェイクコンテンツ削除など）においてはセキュリティチームの知見が不可欠です。
8. 防御的AIの活用
最後に、防御目的でのAI活用を検討しましょう。攻撃者がAIを利用するのと同様に、防御側もAIや機械学習を活用して脅威ハンティング、ユーザー行動分析、自動対応を強化できます。多くのセキュリティオペレーションセンターはアラートに圧倒されていますが、AIはAI生成攻撃の進行を示すシグナルを相関分析し、迅速な特定とレスポンス(対応)を可能にします。例えば、微妙な類似点を持つ複数の信頼度の低いフィッシング警告をAIが統合することで、広範なキャンペーンを明らかにすることができるでしょう。AIはデジタルリスク保護にも貢献します。自社を装ったフェイクサイトやフェイクニュースなど、ウェブ上の不正コンテンツをスキャンするのです。高度なシステムでは自然言語処理（NLP）を活用し、ソーシャルメディアやダークウェブを監視。標的型フェイク情報キャンペーンやフィッシングの手口が早期に現れる兆候を検知します。こうしたツールを活用することで、組織はAIを単なる脅威ではなく、セキュリティ態勢の強みへと転換できるのです。
結論
悪意ある生成AIツールの台頭はサイバーセキュリティの新たな局面を示し、脅威アクターがこれまで以上に頻繁で洗練された欺瞞的な攻撃を仕掛ける力を与えています。CISOやセキュリティチームにとって、迅速な適応が不可欠です。これらのツールを理解し、防御を強化し、防御型AIによって補完された警戒の文化を育むことで、組織はリスクを軽減できます。脅威の様相は変化し続けていますが、情報に基づいた戦略と準備があれば、防御も進化させられます。このAIを燃料とする軍拡競争において、知識と機敏さが最大の資産となるでしょう。常に情報を収集し、準備を整え、この新たな時代が求める健全な懐疑心をもって、あらゆる不審なメールや奇妙なモデル出力等に取り組んでください。
