[Backup] ファームウェアバージョンの確認・アップデート実施のお願い 最終更新日：2023年4月19日 Barracuda Backupでは、新しいバージョンのファームウェアがリリースされても、自動的にはアップデートされません。 クラウド管理画面上の操作で、手動にてアップデートを実施頂く必要がございます。 ファームウェアを常に最新の状態に保つことで、以下のようなメリットがございます。 バックアップ対象の追加（新しいバージョンのWindows・macOS・ハイパーバイザーのサポート） 新機能の利用 不具合修正による安定性の向上 セキュリティリスクの最小化 特にファイル共有バックアップをご利用の場合、旧バージョンに以下のような既知の不具合事象がございます。 最新バージョンでは修正されている不具合ですので、アップデートの実施を強く推奨致します。 v6.6.02未満 ファイル共有のスケジュールバックアップジョブが正常終了せず、次のファイル共有バックアップスケジュールが実行されなくなる 発生頻度は非常に稀ですが、発生後気づかないままですと、長期間バックアップが取得できなくなるおそれがございます。 バックアップジョブが開始されてから24時間以上経過しても完了しない場合、以下の件名の通知がアラート送信先として設定されているメールアドレス宛に送信されます。 “<モデル> #<シリアル> – **NOTICE** Backup Job: Backup Running for more than 24 hours (<BBS名>)“ ｖ6.6.04未満 ファイル共有でバックアップされ、クラウドストレージにレプリケーションされたデータのフォルダ単位でのダウンロードができない リストアには影響はございません。また、機器本体（ローカルUI）からのダウンロードは可能です。 本日(2023/4/19)時点での最新バージョンは、v6.6.04となっております。 ファームウェアアップデート実施手順については、以下マニュアルをご確認ください。 ***ファームウェアの更新*** https://bnj-gotanda.atlassian.net/wiki/spaces/BB/pages/395440 ご協力のほど、よろしくお願い申し上げます。
技術情報 2023.04.19
バラクーダの調査により、 メール攻撃からの回復にかかるコストは、平均で100万ドルを超えることが明らかに 〜調査対象企業の75％が、過去12カ月の間に少なくとも1回はメール攻撃の被害に〜 クラウド対応セキュリティソリューションのリーディングプロバイダーであるBarracuda Networks, Inc.（本社：米国カリフォルニア州キャンベル）の日本法人、バラクーダネットワークスジャパン株式会社（東京都品川区、執行役員社長：鈴木真、以下「バラクーダネットワークス」）は、本日、調査レポート「2023年のメールセキュリティトレンド」を発表しました。本レポートは、独立系調査会社のVanson Bourneがバラクーダの委託を受けて実施したもので、米国、EMEAおよびAPAC諸国の従業員規模100～2500人のさまざまな業種の企業において、第一線から最上級職までのIT専門家を対象としています。 レポート（日本語版）のダウンロードはこちら https://www.barracuda.co.jp/download/2023-emailsecuritytrends-j/ ハイライト: 調査対象企業の75％が、過去12カ月の間に少なくとも1回はメール攻撃の被害に遭っている メール攻撃からの回復にかかるコストは、平均で100万ドルを超える リモートワークの割合が高い企業ほど、セキュリティと復旧に関わるコストが高い 本レポートの調査対象となった組織の75%は、過去12カ月間に少なくとも1回は、メール攻撃の被害に遭っており、被害を受けた組織は、最も高額な攻撃で平均100万ドル以上の潜在コストに直面しています。23%が、メールによる攻撃のコストは、過去1年間で劇的に上昇したと回答しています。主な調査結果は下記の通りです。 図1. 過去1年間メール攻撃を受けた企業 メール攻撃による影響は甚大で、最も多く報告された影響は、ダウンタイム/ビジネスの中断（調査対象の44％に影響）、機密情報やビジネスクリティカルな情報の損失（43％）、ブランドの評判低下（41％）となっています。 図2. メール攻撃により企業が受けた影響 業種によって顕著な違いがあらわれています。例えば、金融機関では、貴重なデータや金銭が攻撃者に奪われることによる影響が特に大きく（それぞれ59％、51％の被害者が挙げている）、製造業では、業務の中断による影響がトップでした（53％）。また、医療機関では、システムの迅速な復旧にかかる復旧費用が最も大きく（44％）なっています。しかし、規模や業種にかかわらず、従業員の半数以上がリモートで仕事をしている組織では、より高レベルのリスクと高い復旧コストに直面していました。 また、マルウェアやウイルスの脅威（34%）、アカウント乗っ取り（30%）やビジネスメールの侵害（28%）といった高度なメール攻撃、さらにはスパム（28%）といった基本的な脅威への対応についても、組織は準備不足を感じています。 バラクーダのメールプロテクション部門のエンジニアリング＆プロダクトマネジメント担当SVPであるDon MacLennanは、次のように述べています。「メールは信頼できるユビキタスなコミュニケーションチャネルであり、それがサイバー犯罪者にとって魅力的なターゲットとなっています。メールベースの攻撃は、AIや高度なソーシャルエンジニアリングを活用して、目的のデータやアクセスを取得し、セキュリティ対策を回避しようとし、ますます洗練されていくことが予想されます。メールベースの攻撃は、ランサムウェア、情報漏洩、スパイウェア、暗号マイニング、その他のマルウェアなど、さまざまなサイバー脅威の最初のアクセスポイントになり得ます。世界中のITチームが、多くのメールベースの脅威から防御するための準備が十分に整っていないと感じているのは驚くべきことではありません。メールのリスクと、安全な状態を維持するために必要な強固な防御に関する認識と理解を深めることが、2023年以降も組織とその従業員を守り続けるための鍵になるでしょう。」 調査方法 Barracuda は独立した市場調査会社であるVanson Bourne に委託し、IT マネージャーと ITの専門家、ベテランのITセキュリティマネージャー、IT および ITセキュリティについて意思決定権を有する人々を対象とした世界規模の調査を実施しました。 農業、バイオテクノロジー、建設、エネルギー、政府機関、医療、製造、小売、電気 通信、卸売など、幅広い業界から 1350人が調査に参加しました。 調査参加企業の拠点国は、米国、オーストラリア、インド、ヨーロッパです。そのうち、ヨーロッパの参加企業の拠点は、イギリス、フランス、DACH（ドイツ、オーストリア、スイス）、ベネルクス諸国（ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ）、北欧諸国（デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン）となりました。調査は 2022 年 12 月に行われました。 関連リンク: レポート 「2023年のメールセキュリティトレンド」 (日本語版) https://www.barracuda.co.jp/download/2023-emailsecuritytrends-J/ ブログ 「メールを媒介とする大規模な攻撃の実質的なコスト」 https://www.barracuda.co.jp/real-cost-email-attack/ eBook「今すぐ知っておくべき13タイプのメール攻撃～高度化する攻撃をメールボックス保護によって防止する方法～」 https://www.barracuda.co.jp/download/gbl-glbl-202004-ebook-13-email-threats/ バラクーダネットワークスについて 米国Barracuda Networks Inc. の日本法人。ITにまつわる課題について、メール保護、ネットワークとアプリのセキュリティ、データ保護の3つの分野において、効率的かつ低コストで業界最高レベルのソリューションを提供しています。バラクーダネットワークス製品は全世界20万社以上のお客様にご利用いただいており、オンプレミス、仮想、クラウド、そしてハイブリッドといった柔軟な導入形態により、あらゆるIT環境で最適化できるよう設計されています。 【本件に関するお問い合わせ】 〒141-0031東京都品川区西五反田8-3-16 西五反田8丁目ビル5階 バラクーダネットワークスジャパン株式会社 E-mail: japansales_team@barracuda.com TEL: 050-1791-0524
2023.04.17
メールを媒介とする大規模な攻撃の実質的なコスト 2023年2月8日、Tilly Travers 最新の国際的な調査から、メールを利用したセキュリティ攻撃が引き起こす多大な金銭的コストと混乱が浮き彫りになりました。 「2023年のメールセキュリティトレンド」の調査対象となった組織の 4 分の 3（75％）が、過去12カ月の間に少なくとも1回はメール攻撃の実害をこうむったと回答しており、なかでも最も被害額が高額だった攻撃からの回復には平均100万ドル以上の費用がかかったといいます。 しかもこの高額のコストは、上昇の一途をたどっています。被害を受けた企業の23%によると、攻撃による経済的な影響は、昨年に比べて劇的に増加しています。 電子メールは、依然として強力な攻撃チャネルです。サイバー犯罪者が利用しやすく、効果的で、低コストなツールだからです。また、電子メールを使った攻撃は進化を続けており、AI や高度なソーシャルエンジニアリングの技術を活用し、ますます高度でステルス性の高い攻撃を行っています。バラクーダの調査チームは、13タイプのメール攻撃を特定しています。 混乱、損害、そして損失 この調査結果から、電子メールによるセキュリティ攻撃の成功がもたらす影響は甚大かつ深刻であることが浮き彫りになりました。 最も多く報告された影響は、最も深刻なものでもありました。ダウンタイムとビジネスの中断（被害を受けた企業の 44 ％が影響を受けた）、機密データや事業にとってクリティカルなデータの損失（43％）、ブランドイメージへの損害（41％）などです。 業界によって、その影響はさまざまでした。金融業界では貴重なデータと資金を犯罪者に奪われ、医療業界ではシステムの迅速な復旧に多大なコストがかかりました。製造業界では、業務が中断されたことによる影響がとりわけ大きかったのです。 小規模な企業ほど、機密データや重要データの損失による影響が大きく、次いでブランドイメージの低下による影響が大きいことがわかりました。しかし、調査対象となった中規模以上の組織では、最も一般的な影響は、ダウンタイム/ビジネスの中断と従業員の生産性の損失でした。これはすなわち、大規模な組織は、攻撃に耐えられるブランドイメージが確立されているものの、事業継続の面ではより大きな打撃を受けていることを示しています。 リモートワークのリスク しかし、企業規模や業種に関係なく、従業員の半分以上がリモートで働く企業は、より高いレベルのリスクと回復コストに直面しています。 というのも、リモートワーカーに対して、常時一貫してセキュリティポリシーを適用させ、最大限の防御を確保することが企業にはなかなかできないためと考えられます。また、従業員が日々の業務を遂行できるよう、ビジネスアプリケーションや重要なデータへのリモートアクセスを可能にする必要があります。結果的に、サイバー犯罪者が利用できる攻撃対象領域を増やすうえ、サイバー攻撃の検知や対応、回復を大幅に遅らせることになります。 組織は準備が足りないと感じている 調査対象となった組織の大半（97％）は、最大級のセキュリティ脅威への対策が十分でないと感じています。約 3 分の 1（34％）がデータ損失やマルウェアへの対策が不十分であると感じており、4 分の 1 以上（27％）がランサムウェアについても同じように感じています。さらに、28%はスパムのような複雑ではない脅威への対策もできていないと感じています。大規模な組織ほど、ほぼすべての脅威への対策が遅れていると感じています。 悪いニュースばかりではない 全体として組織は、フィッシング、スピアフィッシング、ランサムウェアなどの高度な脅威への対策は、3年前に電子メール攻撃の影響について調査したときよりも進んでいると感じているようです。 また今回の調査では、全体の 26 %がメールセキュリティへの投資を増やし、89 %が 12 カ月前よりもシステムやデータの安全性が高まったと感じていることがわかりました。電子メールのリスクと強固な保護の必要性に対する認識と理解の高まりは、2023年の電子メールセキュリティにとってポジティブな出発点です。 「メールは信頼できるユビキタスな通信チャネルであり、そのためサイバー犯罪者にとって魅力的なターゲットとなっています。メールベースの攻撃は、AI と高度なソーシャルエンジニアリングを活用して、目的のデータやアクセスを取得し、セキュリティ対策を回避しようとするため、ますます高度化していると思われます」と、バラクーダのメールプロテクション、エンジニアリング＆プロダクトマネジメント担当SVPのドン・マクレナンは述べています。「電子メールによる攻撃は、ランサムウェアや情報窃盗、スパイウェア、暗号マイニング、その他のマルウェアなど、さまざまなサイバー脅威の最初のアクセスポイントになる可能性があります。世界中の IT チームが、多くの電子メールベースの脅威に対する防御対策が不十分だと感じているのも無理はありません。電子メールのリスクと安全性を保つために必要な強固な保護機能に対する認識と理解を深めることが、2023年以降も組織とその従業員を守り続けるための重要な鍵となるでしょう」 この調査は、独立系調査会社のヴァンソン・ボーン社（Vanson Bourne）がバラクーダのために実施したもので、米国、欧州、中東、アフリカおよびAPAC諸国のさまざまな業界の従業員100～2,500人規模の企業の現場担当から最高位の役割の IT 専門家に質問しています。 レポートはこちらから 原文はこちら The real cost of a major email-borne attack Feb. 8, 2023 Tilly Travers https://blog.barracuda.com/2023/02/08/real-cost-email-attack/
海外ブログ 2023.04.17
[Backup] ご購入機器の製品登録（リンキング）時の注意点について 最終更新日：2023年4月7日 新規購入頂いたBackupアプライアンスをセットアップする際には、機器のリンキング（製品登録）作業を実施頂く必要がございます。 リンキング作業を実施する際、同時にファームウェアの自動更新（アップデート）を行うか、チェックボックスのOn / Offで選択することが可能です。 チェックボックスはデフォルトではOnになっておりますが、リンキング直後に初期セットアップを実施される場合、バックアップソースやスケジュールの設定・初回のテストバックアップと同時にファームウェアアップデートが実行されることにより、再起動が発生したり、一時的に挙動が不安定になる可能性がございます。 ファームウェアアップデートによる不慮のトラブルを未然に防ぐため、時間に余裕のある場合を除き、リンキング時には自動更新のチェックボックスをOffにすることをお勧め致します。 製品登録（リンキング）については、以下URLをご確認ください。 https://bnj-gotanda.atlassian.net/wiki/spaces/BB/pages/393742/Step+2
技術情報 2023.04.07
バラクーダネットワークス、日本法人社長に鈴木真が就任 クラウド対応セキュリティソリューションのリーディングプロバイダーであるBarracuda Networks, Inc.（本社：米国カリフォルニア州キャンベル）の日本法人、バラクーダネットワークスジャパン株式会社（東京都品川区、以下「バラクーダネットワークス」）は、執行役員社長として鈴木真（すずき まこと）が就任したことを、本日発表しました。 これにより、バラクーダ・ジャパンにて鈴木は、好調な売上高の伸びを後押しし、ディストリビュータ、リセラー、マネージドサービスプロバイダ向けのチャネルパートナープログラムを拡大します。また、企業のメール、ネットワーク、データ、アプリケーション環境を保護する革新的なクラウドファーストのセキュリティ製品を含むSaaS型サービスの提供範囲拡大に注力いたします。 バラクーダアジアパシフィックのセールス担当バイスプレジデントであるJames Forbes-Mayは、次のように述べています。「豊富な経験とサイバーセキュリティの知識、ビジネスを推進する優れた能力を持つ鈴木を我々のチームに迎えることができ、とても嬉しく思っています。日本のセキュリティ市場は、急成長しています。鈴木の加入により、日本でのビジネスの勢いを加速させ、アジア太平洋地域のさまざまなサイバー脅威から、これまで以上に多くの組織を保護する体制が整いました。」 鈴木は、企業ITおよびサイバーセキュリティにおいて30年以上、営業分野での実績を有しています。バラクーダ入社以前は、ダークトレース・ジャパンのカントリーマネージャーとして、東京と大阪の営業チームと事業を統括しました。それ以前は、デル・テクノロジーズ日本法人にてマネージング・ディレクターを務め、シマンテック日本法人にも勤務していました。 今回の就任について鈴木は、次のように述べています。「バラクーダの革新的な次世代サイバーセキュリティソリューションの提供により、日本中のお客様をサイバー脅威から保護できることを大変うれしく思っています。バラクーダの継続的な成功を築き、お客様およびパートナーのビジネス・ジャーニーの安全を確保し、変化するニーズに応えることを楽しみにしています。」 バラクーダネットワークスについて 米国Barracuda Networks Inc. の日本法人。ITにまつわる課題について、メール保護、ネットワークとアプリのセキュリティ、データ保護の3つの分野において、効率的かつ低コストで業界最高レベルのソリューションを提供しています。バラクーダネットワークス製品は全世界20万社以上のお客様にご利用いただいており、オンプレミス、仮想、クラウド、そしてハイブリッドといった柔軟な導入形態により、あらゆるIT環境で最適化できるよう設計されています。 【本件に関するお問い合わせ】 〒141-0031東京都品川区西五反田8-3-16 西五反田8丁目ビル5階 バラクーダネットワークスジャパン株式会社 E-mail: jsales@barracuda.co.jp TEL: 050-1791-0524
2023.04.05
セキュア SD-WAN の威力：ネットワークとセキュリティの統合によるメリットを生かす 2023年3月23日、Stefan Schachinger バラクーダがネットワークセキュリティの状況について調査した結果、過半数の企業がソフトウェア定義型広域ネットワーク（SD-WAN）を導入しているか、導入する予定であることが判明しました。このタイプのネットワークは、分散したネットワークに伴うパフォーマンス、セキュリティ、その他の課題に対するソリューションとして人気があります。SD-WAN のごく基本的な定義は、「広域ネットワークの管理を簡素化するソフトウェアベースのネットワークへのアプローチ」です。 SD-WANの基礎知識 SD-WAN の当初の目的は、支店を本社やデータセンターのサーバーリソースに安価に接続することでした。SD-WAN によって、企業は高価でしばしば低速な MPLS 接続をシンプルなインターネット接続に置き換え、なおかつ企業が専用線を使っていたときよりも高いレベルのセキュリティと信頼性を達成することができました。 サイト間 VPN 接続の暗号化により、費用対効果が高く、セキュリティの高いインターネット接続が可能になりました。この機能ではセキュリティのために高価な専用線を使用する必要はありません。もっとも、リモートデスクトップの接続やその他のアプリケーションで、遅延を可能な限り低く抑えることが要求される場面では高価な専用線が引き続き必要でしょう。 冗長性は、複数のプロバイダーを設定し、携帯電話ネットワークのようなフォールバック機構と組み合わせることで実現できました。複数の公衆インターネット接続のほうがしばしば、専用回線よりも安価な場合が多かったのです。 クオリティオブサービス（QoS, Quality of Service）を備えたアプリケーションベースのルーティングにより、管理者はネットワーク帯域幅を最大限に活用できました。適切な設定により、SD-WANは最も重要なネットワークトラフィックに必要な帯域幅を確保することができます。 初期の SD-WAN の構成は、ほとんどの企業にとってもはや十分ではありません。ここ数年の要件の変化により、ソフトウェアベースのネットワークを一から見直す必要があります。支店のロケーション接続はまだ有効なユースケースですが、ロケーション間の VPN トラフィックは大幅に削減されました。Slack、Microsoft 365、Salesforce といったソフトウェア・アズ・ア・サービス（SaaS）アプリケーションは、ほとんどの社内コミュニケーションをパブリッククラウドに移行させました。多くの企業が、会社のほかの拠点より、外部リソースへのアクセスを優先しています。 この外部アプリケーションへのシフトは、セキュリティ意識の転換を必要としました。従来型の SD-WAN は、サイト間の VPN 接続を保護しますが、ほかのセキュリティ機能が欠けていることが多いのです。ここでの解決策は、セキュア SD-WAN と呼ばれる新しいモデルです。複数のユースケースを組み合わせたソリューションで、直感的な操作と使いやすさを重視した統合管理のメリットは圧倒的です。従来の分離型ソリューションは、まもなく消えるでしょう。 SASE とセキュア SD-WAN セキュア SD-WANは、ガートナーが2019年に定義したクラウドネイティブなセキュア・アクセス・サービス・エッジ（SASE）アーキテクチャに含まれます。SASE（発音は「サシー」）は、ソフトウェアベースのネットワーキングとネットワークセキュリティサービスを組み合わせ、企業のリソースへの動的なセキュアアクセスを提供します。セキュリティ機能を追加することで、セキュア SD-WAN を実現しています。 SaaS アプリケーションやリモートワークの導入に伴い、企業は分散したリソースへの安全なアクセスをサポートできる俊敏なネットワークを必要としています。ユーザーやデバイスは、主にクラウド上にあるリソースにどこからでも接続できると同時に、オンプレミスでもアクセスできる必要があります。このようなハイブリッド化に対応するのに、サイト間接続に特化して設計されたネットワーキング・ソリューションではもはや十分ではありません。SaaS アプリケーションやその他のクラウドワークロードは、企業ネットワークに安全に接続する必要があります。セキュア SD-WANはこのニーズに応え、さまざまなパブリッククラウドに拡張できます。 ファイアウォール・アズ・ア・サービスとゼロトラスト・ネットワークアクセス SASE のアーキテクチャコンセプトのセキュリティコンポーネントには、ファイアウォール・アズ・ア・サービス（FWaaS）とゼロトラスト・ネットワークアクセス（ZTNA）があります。それぞれは、他のソリューションと連携することも、独立することも可能です。 FWaaS はその名の通り、サービスとしてクラウド上で動作するネットワークファイアウォールです。ネットワークのほかの部分とシームレスに統合できることが、このソリューションの主な利点の１つです。 FWaaS 単独の導入でも必要なセキュリティは確保できますが、SD-WAN と組み合わせることで、大きなメリットが得られます。クラウドとオンプレミスのソリューションコンポーネントを組み合わせることで、独自のセールスポイントを持つ、強力で管理しやすい導入バリエーションが生まれます。このようにして、会社のすべての拠点は、たとえ一般に公開されていない場所であっても、安全にクラウドに接続されます。それが拠点からの直接接続なのか、中央のハブにバックホールされるトラフィックなのかは、ユースケースによります。 安全なネットワークは、ファイアウォールや安全なサイト間接続だけにとどまりません。多くのネットワークユーザーはリモートで仕事をし、時には公衆無線やその他の安全でないネットワークを使っています。完全なセキュリティソリューションとは、インターネット接続があればどこからでも、クラウドまたはオンプレミスのプライベートリソースに安全にユーザーアクセスできることなのです。こうした安全なアクセスをユーザーに提供するには、ZTNA が最適です。 ZTNA は、ユーザーとデバイスのためのアクセスコントロールソリューションです。ゼロトラスト認証は、「決して信用せず、常に検証する」という原則のもとに成り立っています。VPN 接続とは異なり、ゼロトラスト接続では、ユーザーがネットワーク上で何かを要求するたびに、ユーザーとデバイスの認証を繰り返し行います。VPN が信頼を確立するためにクレデンシャルセットに依存するのに対し、ゼロトラストは管理者が設定したクレデンシャル、デバイス、時間、およびその他のパラメータに依存します。ゼロトラストはまた、「最小特権の原則」を確立し、実施します。 SD-WANとともに、これは最新の SASE アプローチに不可欠な要素であり、理想的には、目的のリソースへの最適な経路を自動検出することで完全に統合的に機能します。しかし、セキュア SD-WAN とユーザーのリモートアクセスを組み合わせることで、セキュリティ機能をエンドポイントまで拡張できるという利点もあります。同時に、デバイス上でセキュリティを実装し、さらに SD-WAN デバイスやクラウド上で疑わしい、あるいは危険なネットワークトラフィックを検査することで、セキュリティレベルを大幅に向上させることができます。 オンプレミスのセキュア SD-WAN 展開に有効なユースケースも存在します。クラウドトラフィックのコスト要因も考慮する必要があります。SD-WAN の場合、根本的な考え方は、MPLS を置き換えることによるコスト削減でした。SaaS アプリケーションとオンプレミスのアプリケーションサーバーの両方を使用している企業は、すべてのトラフィックをクラウド経由でルーティングする必要のない場合があります。このようなハイブリッドネットワークでは、SD-WAN で利用できるインテントベースのルーティングが有効です。最適なソリューションは、クラウドリソースを安全に接続するだけでなく、トラフィックに基づいて最適かつ最短の経路をインテリジェントに決定します。 組み合わせで差がつく ミックスアンドマッチのソリューションの本当の利点は、組織の既存の展開における要件を満たす柔軟性にあります。業界のトレンドは、特定の製品がより大きなプラットフォーム・ソリューションの機能へと変化していることを明確に示しています。...
海外ブログ 2023.04.03
最近の銀行破綻の悪用を試みる攻撃者の先を行く 2023年3月15日、Fleming Shi ハッキング集団は、情報や金銭を盗む新しい機会を常に探しています。新型コロナウイルスのパンデミックやウクライナ侵攻のような大きな出来事があると、そのあとには必ず大きな詐欺インシデントがあることがこれまでに証明されています。今回の銀行セクターのトラブルに乗じた SMSやその他のフィッシング攻撃も、必ず出てくるはずだと私たちは予想しています。 銀行セクターが「パニック」を起こす可能性 3月10日、カリフォルニア州金融保護革新局（DFPI）は、流動性不足と債務超過を理由に、シリコンバレーバンク（SVB）を閉鎖しました。その後 DFPI は、連邦預金保険公社（FDIC）をシリコンバレーバンクの管財人に任命しました。FDICは管財人として、被保険者預金の管理、資産の売却・回収・債務整理などの業務を引き受けます。 FDICは銀行ではありませんが、破綻した銀行に代わって業務を行う預金保険国立銀行（DINB）を創設する権限を持っています（p.38）。この種の銀行は「ブリッジバンク」と呼ばれ、破綻した銀行が管財手続きを進めるなかで銀行業務を継続できます。今回はFDICが「金融機関を安定させ、秩序ある解決を実施する」まで、シリコンバレーブリッジバンクが、シリコンバレーバンクの残りの銀行業務を行うブリッジバンクとなります。FDICのウェブサイトには、シリコンバレーバンクの破綻に関する最新情報が掲載されています。 3月12日にニューヨーク州金融サービス局（DFS）がシグネチャーバンクを事業停止とした際も、同様の経過をたどりました。 FDIC が管財人に任命され、シグナチャーブリッジバンクが設立されて銀行業務を継続することになったのです。 この2つの銀行の破綻は、ハッキング集団がフィッシング詐欺やなりすまし詐欺で一般市民を狙う絶好の機会となります。シリコンバレーバンクやシグネチャーバンクの顧客で、銀行業務を他の金融機関に移管する可能性のある人をターゲットにすると、私たちはにらんでいます。また、Roku、Shopify、Pinterestなど、シリコンバレーバンクの著名なクライアントになりすます攻撃もおそらく出てくるでしょう。 銀行関連のSMS詐欺 サイバー犯罪者は SMS（テキストメッセージ）を好んで使用します。なぜなら、非常に短いメッセージを銀行からの緊急警告のように見せられるからです。ほかの銀行になりすましたSMSフィッシング詐欺の例をいくつか紹介します。 バンク・オブ・アメリカを装った詐欺：「口座に制限がかかっています」（出典：CBS 47 Action News） バンク・オブ・アメリカを装った詐欺：「口座を閉鎖します」（出典：リーダーズ・ダイジェスト誌） SMS 詐欺は、リンクにアクセスしたり、情報を返信したり、番号に電話するよう促すことがあります。これらの詐欺は、犯罪者が顧客の資金を管理するために、顧客から情報を盗むことを目的としています。これらのリンクをクリックしたり、見覚えのない番号に電話をかけたりしないでください。必ず知っている番号で銀行に電話するか、URL を手動で入力してオンラインにアクセスするか、銀行の確認済みモバイルアプリを使用してください。 また、FDIC は、特に最近の銀行閉鎖を踏まえ、同様のメッセージを送る可能性のある政府当局のなりすましに対しても警告を発しています。 メール詐欺 サイバー犯罪者はメール詐欺を好んで使用します。メールはあらゆる場所で使用されているからです。シリコンバレーバンクやシグナチャーバンク関連の詐欺では、犯罪者がこうした銀行になりすまし、新しい銀行情報を待っている顧客、パートナー、販売業者などにメールを送信することが予想されます。シグナチャーバンクは4つの州に数十のオフィスがありましたし、シリコンバレーバンクは米国および数カ国にオフィスがありました。メールを使ったなりすましをするのに大きなチャンスがあるわけです。 13タイプのメール攻撃のうち、シリコンバレーバンクとシグナチャーバンク、および FDIC 関連の詐欺では下記のようなタイプの攻撃が使われると予想されます。 なりすまし：ドメインやブランドのなりすましは、受信者をだまして、既知の信頼できる送信者からのメールであると思わせるように設計されています。 フィッシング：銀行のログイン情報、暗証番号、口座番号、その他の機密情報を盗み出そうとする攻撃です。 マルウェア：メールやメールの添付ファイルに隠された悪意のあるソフトウェアで、しばしばフィッシング攻撃とセットで行われます。また、メールに埋め込まれた悪意のあるスクリプトによって、外部のウェブサイトからマルウェアがダウンロードされることもあります。 アカウント乗っ取り（ATO）： この種の不正行為は、フィッシング攻撃やその他のデータ漏えいによって、悪意のあるアクターが正規ユーザーアカウントの認証情報を入手することで発生します。企業アカウントの場合、会社の業務に関する情報の収集、マルウェアの配布、振り込め詐欺、ランサムウェア攻撃などが行われる可能性があります。 ビジネスメール詐欺（BEC）： 犯罪者が組織の誰かになりすまして、会社、従業員、顧客、またはパートナーを詐取します。この場合、通常、正規の受取人から犯人に資金が流れます。この種の攻撃はしばしば、フィッシング攻撃が成功することで可能になります。 ほかの攻撃ももちろんありますが、上記がおそらく最も一般的な攻撃になるでしょう。 現在の銀行関連の脅威 バラクーダセキュリティオペレーションセンターでは、世界中の脅威を監視しています。 ここでは、私たちが共有できる銀行攻撃の事例を紹介します 脅威アクターは、パートナーになりすまして支払いをするそぶりを見せます。添付ファイルの bank-info.doc は、重要なアカウント情報を盗むように設計されています。 脅威者は、銀行口座をすぐに更新する必要がある従業員になりすましています。ジャネットが返信すれば、攻撃者はその情報を使って給与を流用することができるのです。 これはよくある単純な詐欺で、攻撃者は被害者が延滞金を支払うためにリンクをクリックすることを望んでいます。 このリンクは、被害者をフィッシングサイトに誘導し、支払われたお金と一緒に情報を盗みます。 このような詐欺から自分自身と会社を守るために メールセキュリティについて、以下の実践方法を採用し、早急に対応することをお勧めします。 メールやテキストメッセージに記載されているリンクをクリックしない。 電話やメールで個人情報を共有しない。合法的な組織は、安全でない方法でこれらの情報を求めることはありません。 情報提供や金銭の要求など、通常とは異なる要求に対して警戒する。送信者に連絡したい場合は、メッセージに記載されている連絡先を使うのではなく、自分で連絡先を探してください。 銀行やその他の金融機関に関連するすべての変更について、安全な通信を使用して連絡する。この場合、両者の身元を確認するうえで、対面で会ったり、ビデオ会議をしたりするとよいでしょう。 SPF、DKIM、DMARC エンフォースメントポリシーなどのツールを使用して、メールによるドメインのなりすましを防止する。 AI を活用したフィッシング・なりすまし対策ソリューションを導入する。このタイプのセキュリティは、複数のデータポイントを分析することで、メッセージの悪意ある意図を検出します。 完全な認証と受信者の検証で送信者と受信者を追跡するメール暗号化サービスを利用する。 今日のマクロ経済や財政政策を踏まえ、メールのやり取りを含む金融取引には細心の注意を払うよう、ユーザーを教育することが必要です。現在のような深刻な金融危機の際には、影響の大小にかかわらず、顧客やビジネスパートナー、ベンダーとコミュニケーションをとり、信頼できるコミュニケーションチャネルを確立して情報を共有することも重要です。メールセキュリティの態勢を改善し、特に検知、予防、対応のための優れたツールを活用することで、攻撃者の先を行けるようになります。 原文はこちら Stay ahead of attackers trying to capitalize on recent bank failures...
海外ブログ 2023.03.27
オークランド市、ランサムウェア攻撃を受け、大規模なデータ流出の被害に 2023年3月10日、Christine Barry オークランド市は2023年2月8日、ランサムウェア攻撃を受けて複数のシステムおよび公共サービスに障害が発生し、今なお復旧作業中です。 電話、電子メール、ウェブサイトのサービスだけでなく、支払い処理、許可証や免許証の発行にも支障をきたしました。311インフラ緊急通報システム（OAK311）も利用できない状態が続きました。警察や消防の緊急サービス、市の財務サービスには大きな影響はありませんでしたが、報告や内部コミュニケーションに問題が発生しました。2月14日に非常事態宣言が出され、市当局は復旧作業を支援するための追加リソースを利用することができました。 オークランド市のウェブサイトでは、サービス復旧の最新情報を掲載しています。 また3月6日に同市は、ランサムウェアの犯罪者集団がネットワークからデータの一部を盗み出し、公開したことを通知しました。FBIと第三者のデータ専門家は、市当局と協力してデータ侵害の範囲を特定しています。3月8日現在、流出したデータには、2010年7月から2022年1月までの間に給与を受け取っていた市職員の氏名、住所、運転免許証番号、社会保障番号などが含まれるとのことです。オークランド市当局は、この情報侵害の影響を受けるすべての人に、銀行口座の明細やクレジット口座を気をつけて見るよう求めています。 市は、影響を受けた人に詳細な情報を通知する予定です。 このランサムウェア攻撃は、ランサムウェア集団「Play」が展開するフィッシングメールが原因である可能性が高いです。 Play（PlayCrypt）は昨年の夏から活動しており、「大物狙い」と「二重の恐喝」という攻撃戦略を用いています。簡単に言うと、Playランサムウェアの一団は、通常、身代金を支払う能力または意思を持つという望ましい基準に基づいて、ターゲットを特定します。一団は、暗号化される前のデータを盗み、交渉に使用する電子メールアドレスが記載されたテキストファイルを残します。被害者が身代金の支払いを拒否すると、一団は機密データを漏えいさせると迫るのです。Playの犠牲になった著名な被害者のなかには、A10 Networks、H-Hotels（ドイツ）、ベルギーのアントワープ市などがあります。 下の画像は、オークランド市のデータを侵害した発表したPlayランサムウェアの恐喝Webサイトです。(出典：Bleeping Computer) オークランド市は身代金の支払いを拒否し、バックアップからシステムを復元しています。 オークランドはこうして、ランサムウェア軍団の犠牲になった地方自治体のリストに加わりました。リストは長くなっていく一方です。フロリダ州リビエラビーチとフロリダ州レイクシティは、2019年に攻撃された際に身代金を支払いました。両市とも、身代金要求の大部分を支払うための保険に加入していました。ただし、身代金を支払っても良い結果が得られる保証はありません。ジョージア州アトランタとメリーランド州ボルチモアは、いずれも支払いを拒否しました。ダウンタイムと復旧費用は身代金の要求額を上回りましたが、両市のサイバーセキュリティは大幅に改善しました。 ランサムウェアは国家安全保障上の問題です。米国は連邦政府レベルでこうしたギャングとの戦いに積極的になっており、地方自治体向けにサイバーセキュリティ助成金として10億ドルを割り当てています。対象となる事業者はサイバーセキュリティ戦略を準備し、準備が整った時点でこれらの資金を申請することを推奨します。バラクーダは、包括的なセキュリティソリューションとハードニングされてより堅牢となったデータ保護でランサムウェア攻撃を防御します。詳細は、当社のWebサイトをご覧ください。 原文はこちら City of Oakland ransomware attack results in massive data breach Mar. 10, 2023 Christine Barry https://blog.barracuda.com/2023/03/10/city-of-oakland-ransomware-attack-results-in-massive-data-breach/
海外ブログ 2023.03.21
悪意のあるドキュメントは死んだ。悪意のあるドキュメント万歳 2023年3月7日、Jonathan Tanner Microsoft Officeのマクロのマルウェアがコンピュータの感染に使用されるようになってから約30年、配布されるマルウェアの中で最も一般的なタイプの1つとなってから10年が経過しました。ついに Microsoft は、ダウンロードしたファイルのマクロをすべてデフォルトで無効にするという対応策に舵を切りました。これは、マクロのマルウェアに致命的な打撃を与えるでしょう。クリックするだけでマクロが有効になるようなメッセージはもう出ません。マクロは完全にブロックされ、再有効化するためにはユーザー側の多大な介入を必要とします。 しかし、「自然は真空を嫌う」といわれますし、脅威者は長年にわたって文書マルウェアを中心にソーシャル・エンジニアリングの手法を磨き上げてきました。さらに、サイバー犯罪者たちは成功に不可欠な既成概念にとらわれない発想をしますし、マルウェアの検出を回避するために長年、斬新なアプローチを繰り出してきました。こうしたことが、兵器化された OneNote ファイルを Qakbot の配布に使用するという方法に結実したのです。これは、文書マルウェアに対する新しいアプローチの最初の１つであり、今後、いくつもの新たなアプローチが生み出されるでしょう。 QuakNoteマルウェアキャンペーンの仕組み QuakNote と名付けられたこのキャンペーンは、過去によく見られたいくつかのテクニックを駆使しています。まず、あまり知られていない .oneというファイル拡張子を使うことで、多くの電子メールやマルウェアのスキャナーを回避することができます。問題をさらに深刻にしているのは、Microsoft Office ファイルの大半が使っている OLE2 または OOXML エンコーディングを OneNote が利用していない点です。その結果、マルウェアのスキャンソリューションによっては、そのままではファイルを分析することさえできない場合があります。 この悪意のある OneNote 文書を開くと、別のファイルを開くようユーザーに促します。Microsoft Office や PDF マルウェアによく見られるパターンです。この操作を通して、たいていは埋め込まれたスクリプトやファイルを実行するか、別のマルウェアにリンクしてダウンロードさせます。OneNoteの場合、埋め込まれた HTML アプリケーション（.htaファイル）が実行され、JavaScript を使用して WshShell を通じてWindows シェルコマンドを実行します。この方法は、少なくとも8年前から、いくつかの JavaScript 対応ファイルタイプで使用されています。これらのスクリプトが次のペイロード（この場合は Qakbot ）をダウンロードします。しかし、興味深いことに、このキャンペーンでは、Windows 10以降にのみ付属するcurl.exeが使用されています。 Qakbot はボット、すなわち感染したシステム上で動作し、コマンド・アンド・コントロール・サーバーから次に何をするかというコマンドを待つソフトウェアです。Qakbot は特に金融データや認証情報を狙いますが、過去にはランサムウェアの展開にも使用されています。 マクロの扱い方が変わったことで、攻撃者はOfficeのマクロを悪用するのと同じくらい効果的な戦略を模索しています。今回紹介したものは、これから多く出てくるであろう新しい斬新な攻撃の最初の1つだと思われます。あまり知られていないファイルタイプを試す、という方法に加え、今後はPDFマルウェアが増加する可能性もあります。 E-Book:今すぐ知っておくべき１３タイプのメール攻撃 原文はこちら Malicious documents are dead, long live malicious documents Mar. 7, 2023 Jonathan Tanner https://blog.barracuda.com/2023/03/07/malicious-documents-dead/
海外ブログ 2023.03.20
SASEとは？ セキュア・アクセス・サービス・エッジ略史 2023年2月24日、Christine Barry Secure Access Service Edge（SASE）の誕生は、数年前にさかのぼります。業界最大手のITアドバイザリー会社ガートナーによる2019年の造語で、デジタルトランスフォーメーション（DX）における新しいユースケースと購買パターンの観察から生まれました。ビジネスワークフローやネットワーク設計の長期的な動向を見ている人ならば、SASE コンセプトを取り入れる企業が増えていると聞いても驚かないでしょう。 かつて、遠隔地の支社と本社を結ぶために使われたハブ＆スポークの広域ネットワーク（WAN）トポロジーを覚えているでしょうか。支社の従業員は、ネットワーク認証やファイルの集中保管など、ネットワークサービスのためにメインオフィスのサーバーを利用していました。Microsoft 365 のような SaaS (Software-as-a-Service) アプリケーションが登場する以前は、会社全体をサポートする電子メールサーバーは、一般的に 1 カ所にしか置かれていませんでした。ディレクトリサービスやセキュリティポリシーも、一元管理されていました。企業は、オフィス間の専用接続のために高価な回線をリースしていました。支社から本社へのトラフィックを専用線でバックホールすることは、遠隔地の従業員が必要なアクセスを確保するための方法として認められていました。 企業はやがて、専用線に代わる仮想プライベートネットワーク（VPN）やソフトウェア定義型 WAN（SD-WAN）に目を向け、接続コストを削減するようになります。そのうち、アプリケーションやワークロードをクラウドに移行し、より簡単かつ安価に支社がそれらのリソースに直接アクセスできるようになりました。支社間の接続を可能にし、本社のファイアウォールからセキュリティポリシーを適用し、ローカルワークロードの優先順位に従ってトラフィックを最適化するうえで、支社ファイアウォールは最適でした。 パブリッククラウドには、オンプレミスのサーバーやアプリケーションでは対応できないメリットがあることが明らかになっていきます。ビジネスアプリケーションが SaaS 型に変化し、パブリッククラウドが使いやすくなるにつれて、企業はオンプレミスのリソースをさらに削減しました。これは、従業員が自宅やクライアント先で仕事をすることが多くなったというトレンドと完全に一致します。多くの社員が社内ネットワークにアクセスする必要がなくなり、アクセスが必要な社員は VPN やリモートデスクトッププロトコル（RDP）を使用するようになりました。その結果、従業員が複数回ログインすることになり、ワークフローに制約や遅延が生じ、ITチームには余計な管理負荷がかかることになりました。 ガートナー社は、こうしたトレンドがネットワーク・パフォーマンスとビジネス・セキュリティ・ニーズにどのような影響を与えるかを見定めました。研究者は、複数のネットワークおよびセキュリティ技術を単一の拡張可能な製品に統合する必要があることを見抜いたのです。こうして生まれたのがSASEなのです。 SASEのメリット SASE は、いくつかの理由で有用です。まず第一に、ネットワークが伝統的な境界を持たない可能性があることを認識しています。これは重要なポイントです。というのも、従業員はワークフローを通じて一貫したユーザーエクスペリエンスを必要としているし、企業は企業全体で一貫したセキュリティ姿勢を必要としているからです。適切に構築された SASE ネットワークは、インターネットに接続されたあらゆるエンティティが、許可され接続されたリソースに安全にアクセスすることを可能にします。これは、SD-WAN のようなネットワークサービスとファイアウォール・アズ・ア・サービス（FWaaS）のようなセキュリティサービスの組み合わせのおかげなのです。 SASE ネットワークはまた、従来の境界線ベースのネットワークに比べて、拡張や管理が容易です。帯域幅の使用は需要に応じて自動的に調整することができるし、コストもたいてい予測しやすいです。SaaS やクラウドライセンスは、オンプレミスのハードウェアやソフトウェアよりも簡単に予算をたてて購入できます。つまり SASE によって企業は、多くの IT 管理負荷を１〜２社のテクノロジーベンダーにオフロードできるようになるのです。 Barracuda CloudGen WAN と Barracuda CloudGen Access があれば、SASE ネットワークの利点を活用できます。当社の SASE ソリューションの詳細とリスクフリーのトライアルについては、こちらをご参照ください。 原文はこちら What is SASE? A brief history of Secure Access Service Edge Feb. 24, 2023 Christine Barry https://blog.barracuda.com/2023/02/24/what-is-sase–a-brief-history-of-secure-access-service-edge/
海外ブログ 2023.03.07
